ZARA、中東紛争で経営コスト増 物流網の混乱が影響

ZARAを運営するスペインのアパレル最大手インディテックスが、中東情勢の緊迫化を背景に経営コストの増大に直面しています。同社の第2四半期における経常費用は、過去3年間で最大の伸び率を記録しました。この問題は同社だけでなく、日本のユニクロや中国発のSHEINといった世界のファストファッション大手にも波及する可能性が指摘されており、海上輸送網の混乱が主な原因とみられています。

背景：海上輸送ルートの混乱

中東での紛争激化により、アジアと欧州を結ぶ最短航路であるスエズ運河の通航リスクが高まっています。このため多くのコンテナ船が、アフリカ南端の喜望峰を回る大幅な迂回ルートを強いられています。このルート変更は、航海日数を10日以上、燃料費や保険料を大幅に増加させ、アパレル製品のようにリードタイムが重視される業界のサプライチェーンに直接的な打撃を与えています。

各社の戦略と影響

インディテックスは生産の半分以上をスペインやポルトガル、モロッコなど近隣国で行う「近距離調達」を強みとしています。同社のCEOは、この柔軟な供給網により現在の状況を「うまく乗り切っている」と述べており、実際に2026年度上半期は増収増益を達成しました。それでもなおコスト増が避けられない事実は、紛争の影響の広範さを示唆します。一方、アジアでの生産比率が高いユニクロやSHEINは、海上輸送への依存度がより高く、影響がさらに深刻になる可能性が指摘されています。