概要：意欲的な芸術ビジョンと厳しい財政的現実
スペインの現代美術の殿堂、マドリードのソフィア王妃芸術センター（MNCARS）が、2026年後半から2027年前半にかけての新しい展覧会プログラムを発表した。マヌエル・セガーデ新館長の下で打ち出された計画は、全企画展9本のうち8本を女性作家が占め、身体表現やパフォーマンスアートに重点を置くなど、既存の美術史の「正典」を拡張しようとする明確な意志が示されている。しかし、この野心的なビジョンの背後には、スペインの政治的停滞に起因する国家一般予算の不成立という深刻な問題が存在する。本稿では、同美術館の新たなキュレーション方針を分析するとともに、文化施設がいかに国家の政治状況に左右されるかという構造的な課題を考察する。
セガーデ新体制の方向性：脱スペイン化と「周縁」へのまなざし
2023年に就任したマヌエル・セガーデ館長は、前シーズンに「スペイン化が過ぎる」との批判を受けた反省からか、今回は大きく舵を切り、国際的な女性アーティストに焦点を当てた。南アフリカのマルレーネ・デュマス、アルゼンチンのマルタ・ミヌヒン、フィリピンのパシタ・アバッド、イランのモニール・S・ファルマンファルマイアンなど、その出身地は多岐にわたる。これは、これまで欧米男性中心であった現代美術史の物語を、地理的・ジェンダー的に拡張しようとする世界的な美術館の潮流に沿った動きと言える。
セガーデ館長が強調するのは「身体」の重要性だ。これは単にパフォーマンスアートというジャンルを指すだけでなく、作品を鑑賞する来館者の身体性をも含意する。この方針は、絵画や彫刻といった伝統的なメディウム中心の展示から、より体験的で身体的な芸術へと軸足を移す試みである。例えば、スペインの著名なパフォーマンスアーティスト、ラ・リボットの回顧展も予定されているが、本館ではなく別館のベラスケス宮殿での開催となる。一方で、カナリア諸島出身のエリ・コルティニャスのような国内若手作家の展示は、本館内でも「周縁的」と見なされがちなスペース「エスパシオ・ウノ」に配置されるなど、プログラムの細部にもキュレーション上の戦略が垣間見える。
このプログラム全体を貫くのは、これまで美術史の中心から見過ごされてきた伝統や地域、作家を再評価し、光を当てるという強い意志だ。テキスタイルアートのパシタ・アバッドや、ミニマリズムを再考するアン・トゥルイットの個展も、この文脈で理解することができる。セガーデ体制は、ソフィア王妃芸術センターを単なる作品の収蔵・展示施設ではなく、美術史を批判的に再構築する言論空間へと変貌させようとしている。
政治的停滞の直撃：国家予算不成立がもたらす運営の麻痺
しかし、この意欲的な計画は深刻な逆風にさらされている。スペインでは連立政権の基盤が脆弱で、近年、国家一般予算（Presupuestos Generales del Estado）の成立が困難になる状況が続いている。2026年度の予算も成立の見通しが立たず、前年度の予算を延長して執行するという異例の事態に陥っている。これは、インフレや新たな事業計画を反映できない「生きた」予算がないことを意味し、国立の機関であるソフィア王妃芸術センターの運営を直撃している。
セガーデ館長自身も、予算不足がプログラムに深刻な影響を与えていることを認めている。具体的には、ベラスケス賞を受賞したマルタ・ミヌヒンの大規模な回顧展は、当初の予定から1年延期された。さらに、美術館の根幹をなす常設展の再編成計画も、その第二章（近代から現代美術の隆盛までを扱う）の公開が2月から11月へと大幅に遅れることになった。これは、作品の選定や展示空間の設計は進んでいるものの、それを実行するための物理的・財政的リソースが確保できないためだ。
これに追い打ちをかけるのが、セガーデ館長就任後に行われた新規の人員採用や、別館であるクリスタル宮殿の緊急修復工事といった想定外の出費だ。これらは数年前に策定された古い予算には当然ながら含まれておらず、美術館の財政をさらに圧迫している。文化施設の長期的なビジョンがいかに盤石な国家財政と安定した政治運営に依存しているかを示す、典型的な事例と言えるだろう。
逆境下の戦略：コレクションの再文脈化と国外展開
予算難という制約の中で、美術館側も手をこまねいているわけではない。大規模な新規企画が難しい状況下で、既存のコレクションを新たな視点で見せる工夫や、国外の機関との連携を強化する戦略を打ち出している。その象徴的な試みが、美術館の至宝であるピカソの「ゲルニカ」の再文脈化だ。「ゲルニカ」が発表された1937年のパリ万博には、ノルウェー館からハンナ・リッゲンという女性テキスタイルアーティストも参加していた。彼女の作品を「ゲルニカ」の周辺で展示することにより、反ファシズムの芸術というテーマをピカソ一人の神話から解き放ち、より多元的な歴史として提示しようとしている。
また、コレクションの積極的な貸し出しも進めている。ワルシャワ近代美術館との共同企画では、ソフィアの収蔵品がワルシャワに送られ、現地のコレクションと対話する形で展示される。さらに、ガルシア・ロルカとフラメンコをテーマにした企画展は、グラナダ市内の複数の施設を巡回する。これらの「外」に向けた活動は、マドリードの本館での大規模な活動が制限される中、美術館の存在感を維持し、国際的なネットワークを強化するための現実的な戦略である。予算のかかる新作の購入や大規模展の開催が難しい分、既存の知的・物的資産を最大限に活用し、新たな価値を生み出そうという苦肉の策とも言える。
日本の読者への解説：文化政策と政治の距離感
ソフィア王妃芸術センターが直面するこの状況は、日本の読者にとっても示唆に富む。第一に、文化施設と国家政治の密接な関係性である。日本の国立美術館の予算も当然ながら国家予算に組み込まれているが、スペインのように予算成立そのものが政局の不安定さによって毎年脅かされるという事態は稀だ。スペインの事例は、政治的な対立や機能不全が、国民の文化的な生活に直接的な不利益をもたらす危険性を浮き彫りにしている。文化の安定的な発展には、安定した政治的基盤が不可欠であるという自明の理を改めて突きつける。
第二に、美術館のキュレーションにおける思想性である。セガーデ館長が掲げる「美術史の正典の拡張」や、女性・非西洋圏作家への意図的な注力は、欧米の主要美術館で近年顕著な自己批判的な動きの一環だ。これは、美術館が単に「良い作品」を並べる中立的な場所ではなく、歴史を構築し、価値を創造する政治的な装置であるという認識に基づいている。日本の主要美術館が、自らのコレクションや展示の歴史をどの程度批判的に検証し、これまで周縁化されてきた作家（例えば、日本の女性作家や、アジアの近現代作家など）を積極的に再評価するプログラムを打ち出しているか、比較してみると興味深いだろう。ソフィアの試みは、美術館が社会の変化にどう応答すべきかという世界共通の課題を反映している。
最後に、逆境における戦略の違いだ。予算不足という制約に対し、ソフィアはコレクションの国外貸し出しや、既存作品の知的な再配置といったソフト面での工夫で活路を見出そうとしている。これは、ハード（建物や新規購入）への投資が難しい中での、クリエイティブな対応策と言える。日本の文化施設もまた、人口減少や経済の停滞といった構造的な課題に直面している。スペインのトップ美術館が示す、限られたリソースの中でいかに知的価値を最大化するかという戦略は、日本の文化政策関係者にとっても参考になるはずだ。
