序論：北アフリカの地政学を揺るがす米モロッコ同盟
ドナルド・トランプ米大統領の在任期間中、米国の外交政策は世界各地で既存の秩序を揺るがしたが、特に北アフリカにおける米国とモロッコの関係深化は、地域全体の地政学的バランスを根本から覆すほどのインパクトを持っている。2020年、米国が旧スペイン領西サハラに対するモロッコの主権を承認したことを転機に、両国は「特権的パートナー」として軍事、経済、外交のあらゆる面で連携を強化している。この動きは、モロッコに外交的な「お墨付き」を与えただけでなく、長年西サハラ問題で中立を維持しようとしてきた隣国スペインを極めて困難な立場に追い込んでいる。本稿では、この米モロッコ同盟の深化が具体的に何を意味し、スペイン、ひいては欧州にどのような戦略的課題を突きつけているのかを多角的に分析する。
地政学的転換の核心：西サハラと「アブラハム合意」
米モロッコ関係が劇的に変化した直接のきっかけは、2020年にトランプ政権が主導した「アブラハム合意」である。これは、イスラエルとアラブ諸国の国交正常化を促進するもので、モロッコもこれに参加した。その見返りとして、米国は長年国際社会が住民投票による自己決定を支持してきた西サハラについて、モロッコの主権を承認するという、前例のない外交的決断を下した。これは、1975年にスペインが撤退して以来、モロッコと独立を目指すポリサリオ戦線との間で続く紛争の力学を完全に変えるものだった。米国は、この決定を「公正かつ永続的な解決策」であるとし、他の選択肢は「受け入れられない」とまで明言している。モロッコにとって、これは国家の最重要課題である西サハラ領有の正当性を、世界最強の国家から得たことを意味する。この外交的勝利は、モロッコの自信を深めさせ、アルジェリアなどの周辺国や、歴史的に西サハラ住民に同情的なスペインに対して、より強硬な姿勢を取ることを可能にした。トランプ大統領からモロッコ国王ムハンマド6世に送られた書簡では、西サハラを含めたモロッコ全土での経済社会開発を米国が支援することが約束されており、この関係が単なる象徴的なものではなく、具体的な利益に基づいていることを示している。
軍事・経済両面で進む「特権的パートナーシップ」
西サハラ問題での米国の支持を背景に、モロッコは軍事力の近代化を急速に進めている。ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）の報告によれば、モロッコの兵器輸入は近年大幅に増加しており、その最大の供給国が米国である。2021年から2025年の期間で、モロッコへの兵器供給の60%を米国が占めている。特筆すべきは、ウクライナ戦争でその名を知られるようになった高機動ロケット砲システム「HIMARS」の導入契約など、質的にも高度な兵器の購入が進んでいる点だ。現在、モロッコはアフリカ大陸で最大の米国製兵器購入国となっており、両国間の軍事協力は兵器売買にとどまらない。毎年モロッコで開催される多国間軍事演習「アフリカのライオン」は、米軍とモロッコ軍が主導し、NATO加盟国を含む20カ国以上が参加する大規模なものだ。これにより、モロッコはNATOの南側における戦略的要衝としての地位を確立しつつある。経済面でも連携は深い。モロッコは、電気自動車のバッテリーや肥料の生産に不可欠なリン鉱石の世界埋蔵量の70%を保有する資源大国である。米国は、この戦略的鉱物の安定供給源としてモロッコを重視しており、トランプ政権が導入した関税措置からもモロッコ産リン酸肥料を例外とするなど、経済的な優遇措置を与えている。さらに、ナイジェリアからモロッコを経由して欧州に至る巨大なガスパイプライン構想も浮上しており、このプロジェクトが実現すれば、モロッコはエネルギー供給のハブとしての役割も担うことになる。このパイプライン計画ルートが西サハラ沿岸部を通過することも、モロッコの実効支配を既成事実化する上で重要な意味を持つ。
スペインの外交的苦境と新たな圧力
米モロッコ同盟の強化は、ジブラルタル海峡を挟んでモロッコと対峙するスペインにとって、深刻な外交的課題を突きつけている。歴史的にスペインは、旧宗主国としての責任から、西サハラ問題に関しては国連決議に基づく住民自決を支持する立場を基本としてきた。しかし、米国の方針転換と、それに伴うモロッコの強硬化により、この伝統的な立場を維持することが極めて困難になった。事実、サンチェス政権は2022年、事実上モロッコの西サハラ自治案を支持する方向へと舵を切り、国内および長年の友好国であるアルジェリアから強い批判を浴びた。この政策転換の背景には、モロッコが移民問題を「武器」として利用することへの恐れがある。記事が示唆するように、スペイン領の飛び地であるセウタやメリリャには、モロッコ側から数万人規模の移民が殺到する事態が度々発生する。これは、モロッコが国境管理を緩めることで、スペインやEUに対して政治的圧力をかける常套手段と見なされている。米国という強力な後ろ盾を得たモロッコは、こうした圧力をかける際に、より大胆に行動できるようになった。スペインは、EUの一員として国境管理の責任を負う一方で、エネルギー供給（アルジェリアからのガス）やテロ対策でモロッコとの協力が不可欠というジレンマを抱えている。米国の政策転換は、この脆弱なバランスを崩し、スペインをより受け身で不利な交渉の立場へと追いやっているのである。
日本の読者への解説
この北アフリカにおける地政学的な変動は、遠い地域の出来事として片付けられるものではなく、日本の外交・安全保障を考える上で重要な示唆を含んでいる。第一に、大国の外交方針の転換が、長年の「凍結された紛争」の力学を一変させる現実である。西サハラ問題は、日本にとっての北方領土問題や尖閣諸島問題と同様に、主権が絡む複雑な領土問題だ。もし米国が、ある日突然、日本の立場とは異なる認識を一方的に示した場合、日本の外交は極めて困難な状況に陥るだろう。トランプ政権の「取引外交」は、同盟国であっても国益が一致しなければ、従来のコンセンサスを容易に覆すことを示した。これは、日米同盟を外交の基軸とする日本にとって、同盟の堅固さを過信することの危険性を教えてくれる。第二に、地政学における「チョークポイント」の重要性である。ジブラルタル海峡に面するスペインとモロッコの関係は、エネルギー、移民、安全保障といった複数の要素が絡み合う複雑なものだ。モロッコは、その地理的な位置を最大限に活用し、移民や資源を交渉のカードとして欧州に圧力をかけている。日本もまた、シーレーンというチョークポイントに安全保障を大きく依存しており、周辺国の動向が自国の経済や安全に直結する構造は共通している。第三に、資源安全保障の観点である。モロッコが保有するリン鉱石は、食料生産（肥料）と先端技術（バッテリー）の両方に不可欠な戦略物資だ。米中対立が激化し、サプライチェーンの再編が叫ばれる中、こうした重要鉱物をめぐる国家間の連携や囲い込みは今後さらに激しくなるだろう。資源に乏しい日本は、外交を通じていかに安定的な資源確保のネットワークを構築していくかという課題に常に直面している。米モロッコ同盟の事例は、外交と経済、そして安全保障が不可分に結びついた現代国際政治の縮図であり、日本が自らの立ち位置を見定める上で貴重なケーススタディと言えるだろう。
