スペインの2026年夏は、観測記録開始以来もっとも暑い夏となる見通しだ。国家気象庁（AEMET）と保健省の暫定集計によれば、6月から8月半ばまでに熱に起因する死亡が4,200人を超え、6月は平年比プラス3.2度、7月はプラス2.6度で、いずれも同月として観測史上最高となった。35の県が「観測史上最も暑い年」、さらに9県が「観測史上2位」を記録している。エルディアリオ紙のまとめでは、火災・熱・水不足の三重苦がスペインを「欧州のなかで気候変動に対する脆弱性が特に高い国」の位置に押し上げた。本稿はMoMo（日常死亡モニタリング）データ、大学研究、専門家の証言を並べ、なぜスペインが最脆弱と呼ばれるのか、日本の「災害級猛暑」との構造的な違いはどこにあるのかを整理する。
4,200人超──MoMoが積み上げた「隠れた死者」
「熱に起因する死亡」の数字は、カルロス3世保健研究所（Instituto de Salud Carlos III）が運用するMoMo（Monitorización de la Mortalidad Diaria）から得られる。これは全国の死亡登録日次データをベースに、季節・地域ごとの期待死亡数と実死亡数の差から「超過死亡」を算出し、そこに気温との相関を掛け合わせて熱起因死を推計する仕組みだ。単純な「熱中症で救急搬送→死亡」の統計ではなく、熱波期間中に持病を持つ高齢者が心筋梗塞や脳卒中で亡くなるといった間接死も含む。2026年6〜8月半ばまでの推計は4,200人超で、この値は2003年欧州熱波（スペイン国内推計6,500人超）に匹敵する水準に近づきつつある。
属性の偏りも明確だ。過去の分析（2015年以降）ではおおむね80%以上が75歳以上の高齢者で、女性の比率がやや高い。地域別ではアンダルシア、エストレマドゥーラ、カスティーリャ・ラ・マンチャ、カスティーリャ・イ・レオンなど内陸乾燥地帯の値が突出する。都市部ではマドリードとバルセロナも例外ではなく、コンクリートとアスファルトが夜間に熱を放出する都市ヒートアイランド効果が高齢者集合住宅の熱ストレスを増幅している。
気温データ──6月＋3.2度、7月＋2.6度、熱波4回
AEMET暫定集計によると、2026年6月の全国平均気温は1991-2020年基準をプラス3.2度上回り、同月として観測史上第3位。7月はプラス2.6度で観測史上最高となった。夏季（6〜8月）を通じて全国平均が24.5度に達し、通常の平均を約3度上回ったとの試算もある。
熱波は6月末から8月半ばまでに公式に4回宣言され、そのうち6月末から7月初旬にかけての第1波は「歴史的規模」と分類された。この期間、コルドバやセビージャの内陸都市では最高46〜47度、夜間最低気温が28度を下回らない「熱帯夜」が2週間以上続いた地域もある。8月に入っても熱の抜けは鈍く、8月13日までの降水量は全国平均で4ミリ（平年の6%）と極度の乾燥状態が続いた。
なぜスペインは「特に脆弱」なのか
オビエド大学の75年（1950-2025年）解析は、気候由来災害の頻度が過去20年で顕著に増加し、スペインが欧州のなかで「重篤度、死亡、暴露人口」の三指標で最上位にあることを示した。ランセット・カウントダウン（気候と健康に関する国際共同レポート）も、極端な熱を「スペインで気候に関連する最重要の健康リスク」と位置付けている。
グリーンピース・スペインの水部門責任者フリオ・バレア氏は、水資源の逼迫を次のように評した。「これは神罰ではなく、水を無限だと仮定して管理してきた結果の必然だ」。同氏は、住宅開発と観光需要が伸び続ける沿岸部と、農業節水が追いつかない内陸部の乖離を「構造的な計画不在」と指摘する。
脆弱性の要因を整理すると、①地中海性気候の乾季が長期化し、伝統的な「7〜8月に集中」の熱波パターンが5月末〜9月半ばまで拡張、②地形的にイベリア半島は大陸性の内陸乾燥と沿岸多湿が同居し、内陸都市の日中高温＋沿岸都市の夜間高湿がそれぞれ別種のリスクを高齢者に強いる、③農村人口減少で放牧・薪採取が消えた結果、可燃物が山中に蓄積、④住宅の断熱・冷房インフラが北欧に比べて弱く、賃貸物件の30%以上に固定エアコン設備がない（バンコ・デ・エスパーニャ推計）、の4点に集約できる。
被災地図──火災・熱・水不足の同時進行
2026年8月半ば時点の同時進行は、①森林火災：25万4,730ha焼失（8/17時点、MITECO）、大規模42件、②熱起因死：4,200人超（6-8月半ば、MoMo）、③避難・屋内退避：火災関連で9万人超、④水資源：ガリシアで80%の自治体が水不足アラート、マヨルカ島の貯水率39%、⑤農業被害：ワイン用ブドウとオリーブの主要産地で早期落葉と収穫前熟の報告。この5指標のすべてが2026年に同時に悪化した年は過去50年で例がない。
本紙の関連記事とも合わせて読むと、7月末のマドリード・アビラの巨大火災、8月上旬の日食シーズンと医療対応、8月半ばのバルセロナ・コルセローラ火災など、単発事件として報じられていたひとつひとつが、この「複合ストレス」の切片であることが浮かび上がる。
政策対応──何が動いているか、何が動いていないか
中央政府は8月上旬、被災地への緊急支援と労働者救済の勅令を閣議承認した。しかし、より長期的な適応策──住宅の断熱基準強化、公共冷房ネットワーク（クーリング・センター）の整備、森林管理予算の増額、農業用水の点滴灌漑補助拡大──は、予算成立の見通しが立たない政治情勢下で足踏みしている。2027年度支出上限は7月に2,260億3,200万ユーロが承認されたが、新予算そのものは国会通過の見込みが薄く、暫定予算の延長で越年する可能性が高い。
自治体レベルでは、マドリード、バルセロナ、セビージャなど大都市が公共施設・図書館・ショッピングセンターを「涼み場所」として活用する取り組みを進めている。マドリード市は熱波警報が発令された日に65歳以上の単身高齢者へ電話で安否確認を行う制度を2023年から運用しているが、対象名簿への登録が任意のため、実際に電話が届くのは対象人口の3割程度にとどまるという内部報告がある。
日本の読者への解説
日本の読者にとって、「4,200人超の熱起因死」という数字は2018年の記録的猛暑（7月だけで熱中症死1,032人、消防庁）や2022年（同7月589人、8月589人）と比較すると桁が違って見える。この差は、①MoMoが日次超過死亡ベースで間接死を含めているのに対し日本の消防庁統計は「熱中症の直接死」に限定されること、②スペインは高齢者施設の冷房設置率が日本より低いこと、③夜間気温が下がらない「熱帯夜」の連続日数がイベリア内陸部で2週間を超えること──の三点で説明できる。
裏返せば、日本の「災害級猛暑」で報じられる数字は氷山の一角であり、超過死亡ベースで見れば実際の熱起因死ははるかに多い可能性がある。実際、東京23区の監察医務院データを用いた研究（東京大学ほか）では、公式熱中症死の2〜3倍の間接死が推計されている。日本のマスメディアが「熱中症で〇人死亡」と報じるとき、その背後には報じられない循環器系・呼吸器系の急死が同数以上並んでいる、という理解が必要だ。
スペインを夏に旅行する日本人観光客にとっての実用ガイドは以下の通り。①午後1時から5時までは屋外活動を避ける（バルやカフェで昼寝＝シエスタは合理的な文化）、②水分は「喉が渇く前に」500ml/2時間ペース、③エアコンがある建物（大手スーパー、ショッピングセンター、大聖堂、美術館）を1日1〜2回は経由するルーティンにする、④夜間気温を確認し、宿泊先のエアコン能力が不十分な場合は冷凍庫で凍らせたタオルを準備、⑤既往症のある高齢者は無理な観光スケジュールを避け、AEMETの熱波警報（黄色・オレンジ・赤）を毎朝チェック。緊急時は112（EU共通緊急番号）で救急搬送を要請できる。本紙は熱・火災・水資源の三重苦を継続追跡している。
