家が1ユーロ、村まるごと31万ユーロ ── 家賃高騰スペインの裏で起きている「逆」の現象

家賃が上がり続ける国の、もうひとつの顔

スペインの住宅価格は、2026年に入っても上がり続けている。都市部の家賃は前年から5%以上伸び、マドリードでは1平方メートルあたり月20ユーロを超えた。「払える家がない」という悲鳴は、在住者にとってもはや日常の話題だ。

ところが、同じ国の地図を少しずらすと、まったく逆の現象が起きている。家が1ユーロ。村まるごとで31万ユーロ。しかも買い手が、なかなか現れない。都市の過密と農村の空洞化が同時に進む――それが「空っぽのスペイン（España vaciada）」と呼ばれる、もうひとつのこの国の顔である。

これは単なる地方の話では済まなくなっている。2019年にはマドリードで「空っぽのスペイン」を訴える大規模なデモが行われ、過疎地を地盤とする地域政党が国政選挙で国会に議席を得るなど、過疎は立派な政治テーマになった。人口が都市に吸い寄せられ、内陸の県では一日中ほとんど人を見かけない集落が増えている。そんな土地の自治体が、生き残りを賭けて打ち出した苦肉の策が「激安物件」なのだ。

「1ユーロの家」、ただし条件はそれほど甘くない

「1ユーロ住宅」はもともと、過疎に悩むイタリアの町々が空き家を1ユーロで売り出して世界的に有名になった手法だ。スペインはいわばその「スペイン版」を、独自の条件をつけて展開している。2026年5月、テレビ局テレシンコが「1ユーロの家」を特集し、改めて話題になった。テルエル県のグリエゴスやオリエテ、オウレンセ県のルビアなど、人口減に苦しむ複数の自治体が、空き家や土地を破格で売り出している。だが「1ユーロ」という見出しだけを見て飛びつくのは早計だ。多くの場合、買い手には次のような条件が課される。

期限内にリフォームを完了させること。住民登録（empadronamiento）をして、数年間そこに実際に住み続けること。実行可能な生活設計を示し、支払い能力を証明すること。そして数千ユーロの保証金を預けること。そもそも長く放置された家のリフォーム費用は3万ユーロを超えることも珍しくない。つまり「1ユーロ」とは物件価格のことであって、移住にかかる総額ではない。自治体側も「罰則より啓発」――つまり、人を呼び込みたいだけで、誰でも気軽に、という話ではないのだ。

「住人を募集する」を制度にした町、オルメダ・デ・ラ・クエスタ

この動きを最も体系的にやっているのが、クエンカ県のオルメダ・デ・ラ・クエスタ（Olmeda de la Cuesta）だ。スペインで最も高齢化が進んだ自治体のひとつで、歴史地区に常住する人はわずか数十人。マドリードから車でおよそ2時間という立地ながら、人口の減少が止まらなかった。